近年街中でよく見かけるようになったデジタルサイネージ広告。
デジタルサイネージ広告とは、デジタルサイネージ（ディスプレイ）に情報コンテンツを掲載する広告のことを指します。
静止画を使った広告もありますし、動画になっている広告もありますね。
今回はデジタルサイネージ広告の種類と活用の仕方について、
広告代理店である弊社ライズアドバートが解説してみたいと思います。
見出し
デジタルサイネージが使われる場所
もともとデジタルサイネージ広告は交通広告から始まりました。
ですが最近は多くの場所に広まっており、店舗の中や公共機関、学校など、様々な場所で見られるようになっています。
デジタルサイネージ広告が使われる場所としては、大きく分けると3つ。
- 交通広告
- 屋外広告
- 店内広告
です。
交通広告は電車の駅構内や電車内がメインでしたが、最近はバスやタクシーなどの車内でも使われるようになってきました。
屋外広告はショッピングセンターや家電量販店など、大型店舗の外壁面に掲出されているものです。
これは通行人や車で近くを通る人たちに広くリーチさせることができます。
店内広告はコンビニやスーパーなどの店舗の中で設置される広告で、来店客に対してリーチさせる広告ですね。
有料で広告を掲載するものがデジタルサイネージ広告とされていましたが、最近は自社のPRのために自社内でデジタルサイネージを設置する企業も増えました。
中でも店内広告は2025年にかけて最も拡大率が高いだろうと、富士キメラ総研の「デジタルサイネージ市場総調査 2019」で予測されています。
関連記事：電車の中で見てもらえる動画広告を考える
デジタルサイネージ広告の種類
デジタルサイネージ広告には
- ネットワーク回線が無くても使えるスタンドアロン型
- ネットワーク回線ありきで使うブロードキャスト型・インタラクティブ型
の3つの種類に分けることができます。
それぞれについて特徴を解説してみます。
スタンドアロン型
ネットワークに接続しないで使えるスタンドアロン型は、USBやSDカードなどをディスプレイに挿入し、その中に入っているコンテンツデータを再生させる形で使うデジタルサイネージです。
広告内容を頻繁に更新しなくても良い内容であれば、ネットワーク回線の使用料金が発生しないので低コストで掲出できます。
しかし現地での更新作業が必要になるため、遠隔で管理するのが難しい広告でもあります。
ブロードキャスト型
ネットワークに接続されている広告ですが、ユーザーとはコミュニケーションを取らないタイプのデジタルサイネージ広告をブロードキャスト型と言います。
遠隔でデジタルサイネージコンテンツの更新を行うことができますし、複数のサイネージの管理もできますので、
ネット回線使用料金分金額は高くなってしまいますが、ある程度規模を大きく広告を出したいという時に向いています。
インタラクティブ型
ネットワーク回線を使用した上で、タッチパネル機能やモーションセンサーなどを搭載して、ユーザーとコミュニケーションが取れるようになっているデジタルサイネージ広告がインタラクティブ型です。
一番コストが高くなってしまうデジタルサイネージ広告ですが、その分多機能なため、ユーザーにも興味を持ってもらいやすいですし、広告内容の幅も広がります。
関連記事：広告代理店の種類って？どんな代理店に依頼すればいいの？
デジタルサイネージを活用するメリット
どのような場合にデジタルサイネージ広告を活用できるのか、メリットともに解説していきます。
静止画よりも動画は目に止まりやすい
動物の目は止まっているものよりも動いているものを追うようにできています。もちろん人間も同じです。
目の端で何かが動けばそちらに注目したくなるもの。
これまで静止画でしか広告を出したことがない、という方はぜひ動画での広告にもチャレンジしてみていただきたいです。
静止画の素材さえあればそれらをスクロールしたりロールで流すなど、動く映像として制作することが可能です。
データを更新できるため、最新の情報を届けられる
ネット回線につながっているデジタルサイネージ広告であれば、データを遠隔で更新することができます。
そのため紙媒体などとは異なり、常に最新の情報にアップデートしてPRを行うことができます。
動画を活用できる
テレビCMやWEBCM用に作った動画をデジタルサイネージ広告に流用する、という企業さまもいらっしゃいます。
アスペクト比（縦横比）など、規格を修正する必要はあるかもしれませんが、動画素材があれば、様々なプラットフォームで利用することができるのです。
ユーザーの分析ができる
インタラクティブ型のデジタルサイネージ広告の場合は、内容によっては、ユーザーの
- 年齢層
- 性別
- 表情
などのデータを収集することができるものもあります。
このようなデータを収集することで、広告効果の測定にも役立てることができるのです。
関連記事：YouTube広告動画をテレビCMとして使う時の注意点
弊社では映像制作を一緒に承ることも可能です！ぜひお気軽にご相談ください。
