北海道は日本で最も面積が広い都道府県で、人口も約530万人と全国で7位で上位にいます。
テレビの電波で考えても東京、大阪、名古屋などの広域圏をのぞくと
単独の都道府県では北海道は最も人口が多くなっています。
次が福岡県→静岡県と続きますね。
そのため北海道のテレビ局はローカル局の中では大きな局の部類になります。
今回はそんな北海道のテレビ局の制作現場の中におけるディレクターの転職事情とタイミングの注意点、それに雇用形態について書いてみたいと思います。
北海道のディレクターの転職事情
北海道のテレビ局は民放5局とＮＨＫの計6局で、民放についてはキー局と同系列の局が全部あります。
テレビの番組制作に携わっているディレクターは、大きく分けると
- テレビ局の局員ディレクター
- 外部の会社から来ているディレクター
の二種類です。
このうち後者の外部の会社というのには、テレビ局の子会社やそれ以外の外部の会社があり、
さらに外部の会社の中には北海道の会社または、北海道以外（東京など）の会社がありますね。
いろんな会社に所属しているディレクターが同じ局内にいて、番組制作に携わっているわけです。
これらのディレクターがどんな番組を制作しているかというと
主に情報番組が多いです。
というのもローカル局の場合、自社制作番組は比較的少なく、そんな中で必ずどの地方局も作っているのが朝や夕方の情報番組なんですね。
各局情報番組に最も力を注いでおり、携わる人員も最も多くなっているわけです。
- みんなのテレビ
- 今日ドキ！
- どさんこワイド
- イチオシ！
- ゆうがたサテライト
など。
これらは生番組なので必然的にテレビ局内で作られて放送されているわけです。
一方完パケ番組もあるにはありますが、規模や数が小さめなので、携わるディレクターの人数はあまり多くないのが実情です。
アシスタントディレクターにくらべディレクターというのはそもそも人数が少ないので
完パケ番組のディレクターの転職者となるとさらに少ないといって良いと思います。
というよりディレクターは少ないので、なかなか転職しにくい、させてくれないという事情もありますね。
そのためディレクターの転職についてはタイミングに注意点があります。
関連記事：フリーランスのディレクターやテレビスタッフのお給料について知っておきたいこと
北海道のテレビディレクターの転職はタイミングが重要
ディレクター職で転職を考える場合はタイミングに要注意です。
アシスタントディレクターは未経験で始めるので、最初は見習い、研修を兼ねて仕事を覚えていく職種です。
メインで指示する立場ではないので、多少時期が前後してもあまり影響がない職種と言えます。
それに対してディレクターとなると番組の責任者的な立場になるので、
転職のタイミングは受け入れる側も、また去られる側も気を使います。
急にいなくなると困りますし、また急に来られても何をしてもらおうということになるからです。
そのためディレクターの場合、転職には余裕をもって臨んだほうが良いでしょう。
数カ月から半年くらいの余裕をもって転職に臨みましょう。
また、ディレクターになってから転職する場合は、自社制作のみをやっている制作会社に絞るより、いろんなところにディレクターを派遣しているような派遣会社や制作会社を選ぶのも良いと思います。
というのはディレクターの転職者数は少ないため、少しでも多くのところにスタッフがいるような会社の方が人の移動情報が多くわかるからです。
早めに派遣会社や制作会社に転職の意思を伝えておいて、転職のタイミングを少し気長に待つくらいの気持ちでいるといいかもしれません。
もう一つタイミングとともに注意したい点は
北海道は全国的に見ると人口が多いのですが、
テレビ業界だけで見るとそれほど広い世界ではないということです。
そのためディレクターがテレビ局を移動すると比較的すぐにわかります。
各局とも視聴率をめぐってしのぎをけずっている、いわば競業企業となるので
番組制作の中枢にいるディレクターが道内の他局に移動することにはかなり敏感になります。
どんな番組作りをしているのか情報が流れてしまう可能性があるからです。
そのため転職はタイミングに注意するとともに、お互い迷惑がかからないような注意が必要ですね。
同じ制作会社にいるままで道内の違う番組に移動するのはなかなか難しいかもしれません。
電波の範囲が異なる地域への移動なら全く問題が無いと思いますから
北海道のディレクターが転職する場合は、キー局や、大阪、名古屋など他の地域の番組を考えるのもありかもしれません。
同じ北海道内でディレクターが転職する場合は、タイミングとまわりへの配慮に気を使った方が良いということですね。
関連記事：テレビ局の派遣ってどんな働き方？
転職した場合のディレクターの雇用形態について
かつてはディレクターは業務委託という形式が多くありました。
フリーのディレクターも多かったという背景があったからです。
ところがほとんどのテレビ局は現在フリーのディレクターと直接契約を結ばなくなり、
派遣契約という形をとるようになったので、
多くのディレクターはテレビ局の契約に合わせて所属会社とも半年とか1年の契約をし、それを更新していくというディレクターが多くなったのです。
ところが昨今は派遣法が改正され3年以上同じところに就業することができなくなりました。
これにより、多くのディレクターは契約社員ではなく無期雇用社員になっています。
IT企業も派遣で企業に赴き開発をするという働き方が主流なのですが、
ITは開発が終わるとその後はメンテ人員をのぞき、必要な人材は減るものです。
それに対し、テレビの場合番組は基本的に続くので、
ずっと同じ番組に3年以上いることが多くあります。
そのため派遣元の会社の雇用形態は無期雇用になる会社が多いと思います。
無期雇用の場合、仮に番組が終わったとしてもすぐに契約が切れるわけではなく所属会社との雇用契約は続くので、安心して働けるのではないでしょうか。
関連記事：大阪のテレビ局で派遣として働くには？実はテレビ局員より多い派遣の仕事。
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